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近年、大きな災害や震災が続いたことから、耐震基準という言葉を耳にすることも多くなりました。
個人でできる対策の1つが、中古住宅を購入するときに耐震基準や家に欠陥がないかをチェックすることです。
耐震基準とはどのようなもので、住宅の欠陥をみつけられるホームインスペクションとはどのようなものかご紹介します。

新耐震基準とは旧耐震基準と何が違う？中古住宅で気になる耐震性について

築年数が古い中古住宅において、耐震性を心配する人は少なくありません。
まずはその物件が、旧耐震基準で建てられた住宅か新耐震基準で建てられた住宅かを確認するといいでしょう。
耐震基準とは一定の強さの地震が起きてしまっても、倒壊したり損壊したりしない住宅が建築されるようにと建築基準法で定められた基準です。
旧耐震基準では、震度5程度の中規模地震でもほとんど損傷しないような強度にすることが定められていましたが、1981年に改正された新耐震基準では震度6強から7に達する地震でも、倒壊・崩壊しないことが必要となり、構造部材を強固に固定する金具の使用が義務づけられています。
さらに、2000年には住宅品質確保促進法が制定されるなど、住宅に関しての基準はどんどん厳しくなっているのです。
これらの対策によって、2016年に起こった熊本地震でも、旧耐震基準の建物に比べ新耐震基準で建てられた建物の倒壊数はずいぶん少なく抑えられました。

耐震性が気になる中古住宅はホームインスペクションを実施しよう

ホームインスペクションとは、住宅診断士が第三者的な立場から住宅の劣化状況や欠陥の有無、不具合などを診断してアドバイスをするシステムです。
不動産を売買するとき、売主が売却する不動産の不具合をあらかじめ把握するために、ホームインスペクションを実施することが増え、注目されるようになりました。
ホームインスペクションは、売主だけでなく買主も実施できます。
ホームインスペクションの実施方法は、基本的に目視です。
インスペクションのガイドラインでは、建物の安全を確保するための柱や、雨漏りを防ぐ部分、水回りなどを調査することとなっています。
ホームインスペクションの費用は10万円程度で、詳しく調べるほど費用は高額になるので事前に見積もりを取るといいでしょう。
調査自体は3時間程度で終了しますが、診断書の作成に1週間ほどかかります。

まとめ

中古住宅を購入するときには、旧耐震基準で建てられているのか新耐震基準で建てられているのかチェックすることが大切です。
不動産の売買では売り主がホームインスペクションを実施することが増えていますが、実施は義務ではないため実施していない場合もあります。
不安な場合は購入前にホームインスペクションを実施して、不具合がないかをチェックしてから購入を検討しましょう。
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