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大きな地震がいつ発生してもおかしくないといわれている日本では、建物を所有するにあたって地震保険への加入がすすめられています。
所有しているのが再建築不可物件の場合であっても、地震保険には加入したほうが良いのでしょうか。
今回は、地震保険に加入した場合、再建築不可物件ではどのような補償内容になるのかを詳しくご紹介します。

再建築不可物件が地震保険で補償される内容とは？

再建築不可物件の所有者は、地震保険への加入を積極的に検討すべきです。
なぜこの土地に建てられた建物は再建築ができないのか、その理由は、建築基準法による接道義務を満たしていないことに関係しています。
消防車や救急車などの緊急車両が侵入しにくく、到着が遅れることが予想されることから、周辺の建物にも被害の影響が広がってしまう可能性が高いのです。
通常の物件よりリスクが高いからこそ、しっかりと地震保険に加入しておくことが望ましいでしょう。
地震保険で補償されるのは、地震が原因で発生した損害に対しての内容です。
たとえば、地震が原因で建物が損壊した場合や火災が発生した場合、家財が損壊した場合などに補償を受けられます。
ただし、地震保険だけに加入することは不可能で、加入したいときは火災保険と一緒でなければならないので気を付けてください。
過去に大きな地震を何度も経験している日本では加入率が年々増加しているため、前向きに検討してみると良いでしょう。

再建築不可物件が地震保険で補償されない内容とは？

再建築不可物件を所有しているなら地震保険に加入すべきですが、補償されない内容もあるので確認しておきましょう。
補償の対象になるのは生活用動産、つまり家や家財になります。
家であっても住居として使用していないものは補償されないので注意してください。
また、基礎や柱・屋根・壁などの主要構造部は補償の対象になりますが、門や塀は対象外です。
そのほかにも、1個の価値が30万円以上の貴金属や宝石・骨董品・有価証券なども、地震保険では補償されません。
車は通常の地震保険では補償の対象外ですが、地震特約を付ければ50万円を限度に一時金が支払われるため、詳しく調べておくことをおすすめします。
車両保険に加入していれば車は安心と思う方も多いですが、車両保険では地震が原因で損害を受けた場合は補償の対象外なので注意が必要です。

まとめ

再建築不可物件は地震の際により多くのリスクを抱えることになるため、地震保険への加入がおすすめです。
補償される内容と補償対象外となるものを事前にしっかり確認しておき、いざというときのために備えておくと良いでしょう。
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