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土地や建物などの不動産の取引は、高額になることが多いためじっくりと検討したうえで判断しなくてはなりません。
購入後に「こんなはずじゃなかった」とならぬよう、事前の情報収集とリサーチが大切です。
本記事では、再建築不可物件を購入して後悔する理由や、注意点について解説しましょう。

再建築不可物件を購入して後悔する理由

再建築不可物件とは、接道義務を果たしていない物件を指します。
緊急時に救急車や消防車などが入れるよう、都市計画区域や準都市計画区域は法律で接道義務が設けられています。
これらの地域において、接道義務を果たしていない物件が再建築不可物件です。
このような物件は、市場の相場よりも安く販売されていることが多いのですが、購入してから後悔してしまうケースが少なくありません。
理由としては、売りにくさがあります。
このような物件は住宅ローンが組みにくいため、売りたいと思ってもなかなか売れません。
また、建築確認が必要な増改築工事ができないのもデメリットです。
さらに、火災で家屋が焼失したとしても、再建築ができません。

再建築不可物件を買う際の注意点

再建築不可物件を購入して後悔しないよう、いくつかの注意点を押さえておきましょう。
まず、建物のコンディションをきちんとチェックすることが大切です。
先述したように、このような物件は建築確認を要する増改築ができません。
そのため、コンディションが良くない家を購入してしまうと、増改築ができないためそのままの状態で住み続ける羽目になってしまいます。
わざわざ再建築ができない物件を購入する意味やメリットがあるのかも、再考しましょう。
よほどの魅力があるのならまだしも、そうでないのなら再建築ができない物件を入手するメリットはあまりありません。
周辺の物件情報をリサーチし、もっと良い物件がないかチェックしてみましょう。
なお、再建築ができない物件の適正価格は、43条の但し書きで建て替え可能な場合相場の8～9割、再建築が完全に不可なら相場の5割以下であることがほとんどです。
火災保険に加入することも忘れてはいけません。
火災で焼失しても、建て替えができない可能性が高いため、火災に備えておくことは大切です。

まとめ

再建築不可物件を購入して後悔してしまう理由や、買う際の注意点について解説しましたが、いかがでしたでしょうか。
たしかに、このような物件は相場よりも安く扱われていますが、長い目で見るとさまざまな注意ポイントがあります。
購入してから頭を悩ませないよう、じっくりと検討したうえで判断したほうが良いでしょう。
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