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マイホームの購入には、いくつかのステップがあり、そのタイミングごとに「必要書類」があります。
スムーズなマイホーム購入のためには、あらかじめ必要書類を把握し、準備を整えておくことも大切です。
今回は、なぜ必要かの理由とともに、必要書類を確認していきます。

マイホーム購入の「必要書類」と用意する理由

まず、『売買契約』のときに必要となるのは、運転免許証などの顔写真付き「身分証明書」で、マイホームを購入する本人の確認をします。
ほかにも、重要事項説明書や契約書に押印するための実印や認印、売買契約書に貼る収入印紙、手付金などの用意も必要です。
つぎに、『住宅ローンの審査と契約時』では、身分証明書や印鑑などのほか、希望の借入額が可能かを判断するための「収入がわかる書類」が必要です。
これは、源泉徴収票もしくは確定申告書、また自営業や会社役員の場合は決算書もあわせて、2、3年分準備するケースが多いです。
くわえて、源泉徴収票などに書かれた収入の確認に「課税証明書」も用意します。
実印と本人を確認する理由から、決済日から3カ月以内の「印鑑証明書」も使います。
「住民票」は、住所確認と所有権移転登記のために必要です。
審査をするための必要書類としては「融資審査申込書」や「団体信用生命保険告知書」も必要です。
審査に使う理由から、物件のパンフレットや測量図、売買契約書など「物件資料」を求められることも多いです。
契約時には、住宅ローンの契約書や抵当権設定契約書なども必要書類となります。
最後に『決済』の時には、身分証明書や印鑑証明書、住民票のほか、マンション購入の場合は「区分者変更届」も用意。
必要書類とあわせて、売主に支払うためと諸費用のために「残代金分」の現金や預金と、支払いなどに使う通帳と届出印も準備しましょう。

マイホーム購入時の必要書類についての注意点

必要書類の注意点として、現金で購入するケースでは、「印鑑証明書と実印」が不要になることが挙げられます。
しかし、住宅ローン利用のケースでは、マイホームを購入する本人であると、金融機関が確認するために必要になります。
また、「印鑑証明書」と「住民票」は複数枚用意しておくと効率的です。
金融機関ごとに指定される発行後の有効期限があることも注意点です。
「住民票」はマイナンバーや本籍地を除いたものを住宅ローンの申込時に使います。

まとめ

マイホーム購入の必要書類について解説しました。
とくに、住宅ローン審査についての書類は多岐にわたります。
また、会社員か自営業者かなどでも用意するものが変わるので、金融機関や不動産会社に確認しながら、準備を進めてくださいね。
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